著作権について

このウェブサイトに掲載されているすべての内容は著作権法で保護されております。そのため、著作権法で認められている範囲を超えて、このウェブサイトに掲載されているコンテンツの無断での使用は禁止されております。

商標等について

このウェブサイトに表示されている商標、サービスマーク、商号、意匠および製品名等の権利は、法律で保護されております。そのため、無断での商業的使用等権利侵害となる使用は禁止されております。

ウェブサイト上の情報について

このウェブサイトは鳥居薬品と鳥居薬品の製品等についての一般的な情報の提供を目的としております。そのため、このウェブサイトに記載されている情報は、医師、薬剤師、その他医療従事者が行うべきアドバイスやサービスの代わりになるものではありません。

製品情報について

このウェブサイトには鳥居薬品の製品に関する情報が含まれておりますが、それらの情報は日本国内を対象としており、日本以外の国の使用においては、このウェブサイトに記載されている情報が適切ではない場合があります。そのため、当該製品を使用する国における承認の有無や承認内容をご確認ください。

電子メール等の手段でお送りいただいた情報等の取り扱いについて

電子メール等の手段で鳥居薬品に提供された情報や資料は、利用者の個人情報を除き、機密の取り扱いをいたしておりません。提供された情報や資料について鳥居薬品は複製や情報開示等いかなる目的にも自由に利用できるものとします。
また、電子メール等の手段でお送りいただいた情報等に対しては、鳥居薬品は返答する義務を負いません。

会員登録について

このウェブサイトのコンテンツには、所定の手続により会員登録を行われた方のみが使用できるものも掲載しております。

• 会員登録のお申し込みにあたっては、事前にこのご利用規約の他、会員資格等のご利用条件をよくお読みいただき、ご確認、ご同意の上、お申し込みください。
• 新規会員登録の際に入力されたパスワードは第三者に漏洩しないよう、責任をもって管理いただきますようお願いいたします。
• パスワードに起因する損害については、鳥居薬品は一切責任を負いません。
• 会員として有する権利を第三者に譲渡、使用、または担保に供する等の行為はできません。

ウェブサイトでのサービス提供の一時中断・中止について

鳥居薬品は、このウェブサイトでのサービスについて、事前に通知することなくいつでも一部または全部の一時中断または中止をすることがあります。この一時中断または中止により生じた損害については、鳥居薬品は一切責任を負いません。

ウェブサイト内容の変更等について

鳥居薬品は、このウェブサイトの内容について、事前に通知することなくいつでも変更・追加・削除したり、URLを変更することがあります。この変更等により生じた損害については、鳥居薬品は一切責任を負いません。

リンクの取り扱いについて

このウェブサイトをリンク先として指定する場合には、事前にリンクをご希望されるページのURLをwebmaster@torii.co.jp宛にお知らせいただき、鳥居薬品の承諾を得てから指定してください。なおリンク先のURLが変更になった場合は、速やかに新しいURLをお知らせください。
また、リンク元のウェブサイトの一部として表示される形でのリンクは禁止いたします。

Cookieについて

鳥居薬品は、ウェブサイトの利便性の向上、このウェブサイトの閲覧状況の統計的把握によるウェブサイトの改善、最適なコンテンツの表示及び広告配信のため 、このウェブサイトにおいて、Cookieを使用することがあります。詳しくは、当社「プライバシーポリシー」（https://www.torii.co.jp/policy/）「9. Cookieについて」をご確認ください。

他のウェブサイトへのリンクについて

このウェブサイトからリンクを張っているウェブサイトの内容、またはこのウェブサイトへリンクを張っているウェブサイトの内容について、鳥居薬品はいかなる責任も負いません。各ウェブサイトのご利用にあたっては、各ウェブサイトのご利用条件に従ってください。

免責事項

このウェブサイトは、正確で最新の情報を掲載できるよう努力がなされていますが、それらの情報に対し、鳥居薬品はその即時性、完全性、正確性、安全性、有用性等に関するいかなる責任も負わず、いかなる保証もいたしません。
鳥居薬品およびこのウェブサイトの作成・発信に関与した者は、いずれもこのウェブサイトの利用、アクセスおよびアクセス不能の結果生じる損害、またはこのウェブサイトの情報およびその内容の誤謬・誤脱を信頼した結果生じる損害、その他の事故等による損害について、いかなる責任も負いません。

準拠法について

このウェブサイトに関する紛争を含む一切の事項は日本法を準拠法とし、日本国の東京地方裁判所を第一審の専属管轄裁判所といたします。